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住宅設備・建材は住宅建築に必要不可欠ですが、新築需要が低迷しているなかで住宅設備・建材業はどう生き残っていくのでしょうか? 今回は、大手5社の特徴をご紹介しながら住宅設備・建材業界について解説していきます。

住宅設備・建材業界とは

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住宅を完成させるにはキッチンやバス、トイレなどの住宅設備のほか、床材や内装材などの建材が必要となります。そう考えると、住宅そのものを形作っていくハウスメーカーや工務店だけでなく、住宅設備・建材会社が重要な役割を担うことがお分かりいただけると思います。

 

現在、住宅設備・建材業界は国内での新築需要が低下しているため厳しい状況にありますが、今後はどのように成長を続けていくのでしょうか?

 

今回は住宅設備・建材業界を牽引する大手5社を見ながら、住宅設備・建材業界の将来性について考えていきましょう。

株式会社LIXILグループ

売上高 経常利益 従業員数 平均年齢 平均勤続 平均年収
1兆6,944億3,900万円 468億1,100万円 61,634人 43.3歳 8.5年 1,198万円
※2020年3月期の有価証券報告書より作成
※平均年齢・勤続年数・年収は単体。他は連結ベース
※同社は持株会社であり、株式会社LIXILからの出向者などで構成される

LIXILグループは住宅設備機器の国内最大手で、2011年よりトステム、INAX、東洋エクステリア、新日軽、サンウエーブ工業が統合して発足した持株会社です。

 

5つの企業が統合してできた企業のため、サッシやキッチン、バスルーム、衛生陶器など幅広い分野で強みを持ちます。

 

前社長・藤森義明は海外M&Aに注力してきましたが、買収子会社が経営破綻に陥るなどしたことから業績にダメージを受け、2016年に就任した瀬戸欣哉社長は安定して業績をのばす経営を試みています。

 

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パナソニック・ライフソリューションズ社

部門売上高 部門利益
(エコソリューションズ事業)
従業員数
1兆6,235億円 725億円 62,541名
※2019年版 会社四季報 業界地図をもとに作成

ライフソリューションズ社は内装建材に強みをもち、近年は中国やインド、インドネシアなどで順調に照明事業を伸ばしています。

 

なお、2019年4月よりパナソニックエコソリューションズ社からパナソニック株式会社 ライフソリューションズ社へ社名変更しました。新しい社名には、今後は住宅設備が住生活空間全体に関わり、暮らしの質を高めたいとの思いが込められています。

 

世界的にも評価されているパナソニックブランドを強みに、国内外で活躍することが期待されています。

TOTO株式会社

売上高 経常利益 従業員数 平均年齢 平均勤続 平均年収
5,964億9,700万円 361億1,100万円 33,554人 43.2歳 16.1年 679.4万円
※2020年3月期の有価証券報告書より作成
※平均年齢・勤続年数・年収は単体。他は連結ベース

節水トイレや温水洗浄便座に強みをもつTOTOは衛生陶器で首位を誇り、近年はバスやキッチンだけでなく、半導体製造向けセラミックなど新領域へ踏み出しています。

 

主力のトイレ分野はブランド力を活かしてグローバルに展開しており、収益の柱となっています。新領域においても、トイレ分野のように質の高い製品を開発していくことでしょう。

 

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YKK AP株式会社

売上高 経常利益 従業員数
3,647億3,500万円 155億8,800万円 12,325人
※2020年3月期の決算概要および同社ウェブサイトより作成(単体)

社名から分かる通りYKK APはYKKグループの建設会社で、LIXILグループに次ぎサッシ2位を誇ります。

 

「窓を考える会社」として、窓やドア、サッシを軸に事業展開を進めています。幅広い技術開発をする工機技術本部が事業を根底から支えており、リモコンシャッターなど最新の製品が造られています。時代のニーズに合った断熱性の高い窓の開発、販売がYKK APの強みです。

リンナイ株式会社

売上高 経常利益 従業員数 平均年齢 平均勤続 平均年収
3,404億6,000万円 356億7,900万円 10,451人 38.2歳 16.1年 630.9万円
※2020年3月期の有価証券報告書より作成
※平均年齢・勤続年数・年収は単体。他は連結ベース

1920年に創業したリンナイは石油コンロの製造から徐々に事業の幅を拡大し、今ではガス器具で首位を誇るほどとなりました。

 

ガスコンロや給湯機器、厨房機器が売上高を多く占めており、海外16ヵ国にグループ会社を設立し、海外事業を展開しています。アジア、アメリカなど海外で給湯器やガスコンロの売上が伸びている理由は、各国の人々の暮らしに合ったソリューションを提供しているからでしょう。

 

今後も主力のガス機器を武器に、引き続き国内外で事業展開を進めていく方針です。

 

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住宅設備・建材業界のこれから

国内では新築需要が低減していくと予想されているため、住宅設備・建材業界は景気が悪くなっていくのではと思われるかもしれません。

 

しかし、オリンピックや震災の復興を背景に一定の需要は存在し、当面は安定経営が続くだろうと予想されています。

 

問題となるのは、これらの需要も減少した時なのですが、それを見据えて各社ともに新たな領域へ乗り出したり、海外事業を展開するなど対策をとっています。

 

今後、住宅設備・建材業界は海外でも通用する製品の開発をし、海外事業を行う体制を整えていかなければならないでしょう。

住宅設備・建材業界で働くには?

住宅設備・建材業界は住宅の新築・リフォームはもちろん、商業施設やオフィスビルなどすべての建築と密接なかかわりがある業種です。

 

また、新製品や新しい技術の開発が活発に行われている業種でもあり、就くポジションにもよっては顧客のニーズを汲み取るセンスや商品提案力も求められます。そのため、資格や経験があり実務経験があったとしても、それだけでは転職は容易なことではありません。

 

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