建築設計に関わる全てが仕事となる設計会社は、どのように事業展開しているのでしょうか？
今回は日本国内の大手設計会社の特徴や今後の展望をご紹介していきます。

住宅やオフィスビル、商業施設など、どんな建物を建てるにも、まずはデザインや図面などを考えなくてはいけません。

建物や設備の設計に関わる仕事をするのが、設計会社です。
ただ、一口に設計といっても意匠設計や構造設計、設備設計があり、設計会社によってどの設計を得意とするのかが異なるので、設計会社への転職を考えるならば企業研究は必須です。

（関連記事：「建築設計の仕事内容とは？仕事の流れを丁寧に解説」）

また、設計会社の大手は1社で建築設計全般に対応できる「組織系設計会社」となっています。組織系設計会社は大きく分けるとグループ系と独立系の２つで、グループ系はグループ会社に関する建築設計を基本とします。

では、大手設計会社の「NTTファシリティーズ」「日建設計」「三菱地所設計」「日本設計」「久米設計」の特徴をみていきましょう。

NTTファシリティーズはNTTグループをはじめとした建築物や電力設備の建築設計、電力設備の企画設計、保守管理を行うグループ系の設計会社です。

高い技術力を有し、国際的にも評価されており、売上高、営業利益ともにトップレベルとなっています。

約9,500棟の通信用建物を保守・維持管理していることから、今後も安定した収益が期待できるでしょう。

独立系の日建設計は建築設計で国内トップクラス、国内外で数多くの実績を有している建設会社です。国内外でおよそ50カ国250都市、25,000 件以上の実績があり、国外では主に中国やASEAN、中東でのプロジェクトに携わります。今後は海外事業を拡大するため、ンド、ロシア・CISへも積極展開していく予定です。

独立系ではありますが、日建設計は現在の「住友商事」の建築部門を独立させてできた背景があり、住友系企業と密接な関係にあります。

建築・都市・環境に関わる課題を解決することをミッションとしており、今後の建築設計を牽引していくことが期待されています。

三菱地所設計は建物・土木設計管理を軸に事業展開する大手設計会社です。三菱地所の完全子会社のため、三菱系の建築物に多く携わります。

海外展開に注力しており、現在では中国や韓国、シンガポール、ベトナムなど東アジア全般に進出しています。

ディベロッパーである三菱地所との結びつきから、都市計画・都市デザイン事業なども手掛け、グループ会社のノウハウを活かして事業展開していることが分かります。

日本設計は建築設計を軸に、都市・地域計画・都市再開発事業計画といった事業を展開し、「未来価値の創造」を目指す建設会社です。

より良いものを作るため、クライアントや社会を巻き込みながら業務を遂行するプロ根性を持ち、スピード感を伴い事業推進しています。

「SHIBUYA CAST.」や「上越市立水族博物館 うみがたり」、「虎ノ門ヒルズ」など様々な建築物に携わっているのが特徴です。海外においても、中国上海とベトナムに拠点をもち、国際貿易センターなど大規模プロジェクトにも携わっています。

建築設計に依存するのではなく、「各種マネジメント＆ソリューション」「環境設備エンジニアリング」「構造エンジニアリング」を中心に一貫したサービスを提供する総合的な設計会社です。なお、建築設計の分野においてはオフィスビルやホテル、学校、病院など様々な分野に参入しています。

また、建築設計に関すること全てに対応できるよう、プロジェクトごとに責任者を設ける「PA（プロジェクトアーキテクト）システム」を導入しているのが特徴的です。

海外事業においては、ベトナムのハノイとホーチミンに拠点を持ち、東南アジアでの事業拡大を強化しています。

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建設業界は景気に大きく左右されるため、建築需要が落ち込めば設計会社の業績も低迷していきます。2020年開催のオリンピックが終了すれば建築需要が減少すると言われているなか、設計会社に将来性はあるのでしょうか？

結論から言いますと、設計会社は付加価値のある建築設計を行うと共に、新たな領域で事業展開していく事となるでしょう。

とはいっても、今回ご紹介した大手5社はそれぞれの強みを活かして、既に都市再開発事業や海外事業に注力するなど対策をとっています。

建築需要の低下に対し、成長分野へ参入している設計会社はこの先も業績をのばしていくことでしょう。

設計会社には、今回紹介した「組織系建築設計事務所」のほかに、建築家がより作家性の強い設計を実現させるために（しばしば組織系建築設計事務所勤務から）独立し設立した「アトリエ系建築設計事務所」があります。

いずれの設計会社で働くにせよ、設計業界に身を置くのであれば、設計分野について高度に特化した専門性が必要で、即戦力として資格や経験が必要とされることがほとんどです。また、資格を持ち実務経験があったとしても、各設計会社ごとの特色や傾向を掴まなければ転職は容易なことではありません。

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