建設技術者向けNEWS
建設技術者の方が知りたい情報を絶賛配信中
会員登録いただくと無料で閲覧可能です！
-
続きを読む
飛島建設×ロゼッタグループ/自動通訳 情報共有 データ保存/多機能ハンズフリー実現
2020年6月11日
【コロナ対策にも効果発揮】 飛島建設は、建設現場の生産性の向上を目的に、外国人技術者との自動通訳機能や遠隔地からの情報共有を可能とするコミュニケーション機能、現場のドライブレコーダー機能を備える多機能ハンズフリーシステム「ｅ－Ｓｅｎｃｅ」を開発した。効果的に活用することで、新型コ[...]
-
続きを読む
新型コロナ対応/全国の現場にマウスシールド/清水建設 熱中症リスクを低減
2020年6月11日
清水建設は、全国の建設現場に「マウスシールド」を配備する＝写真。夏場の熱中症リスクの低減と新型コロナウイルス感染症への対応を両立させることが狙い。手洗い・手指の消毒や３密（密閉・密集・密接）の回避など、現場での感染対策の徹底を条件に屋外にある現場への展開を進める。初弾として５月末まで３万１[...]
-
続きを読む
連載・土木技術者が歩く走るインフラツーリズム(17)
2020年6月11日
羽田空港、横浜港といった日本の玄関口が面する東京湾は、観光価値も非常に高い存在です。東京湾は都市住民にレクリエーションの場としても親しまれているほか、湾岸には多くの海浜公園や自然保護地区、優れた遊歩道なども点在しています。けれどこれらの優れた海岸地区は点として存在、点を結ぶ線にはなっていな[...]
-
続きを読む
話題縦横・国交省 改正建設業法/政省令、工期基準の検討大詰め
2020年6月11日
【１０月、２１年４月施行へ細則明確化】 昨年の通常国会で成立した改正建設業法の施行に向け、細則を定める政省令や新たに作成する工期基準の整備・検討が大詰めを迎えている。働き方改革の推進や生産性向上への取り組み、持続可能な事業環境の確保といった同法の趣旨を具現化するため、対象範囲・条[...]
-
続きを読む
日建連意見交換会総括・中/進化へ現状打破/キャリアアップ施策を前進/希望持てる就労環境実現
2020年6月11日
日本建設業連合会の宮本洋一副会長・土木本部長が、「建設キャリアアップシステムは建設技能者の処遇改善の切り札」と各地区で訴えたように、建設技能者が給料や休日で希望を持てる就労環境の実現こそが施工体制を維持する上で喫緊の課題となっている。 受発注者の連携により現場の週休２日が浸透す[...]
-
続きを読む
PALTEKら3社/建機のAI評価キット開発/稼働情報とアプリ連携
2020年6月10日
ＰＡＬＴＥＫ（横浜市、矢吹尚秀社長）と、サイレックス・テクノロジー（京都府精華町、三浦暢彦社長）、ディジタルメディアプロフェッショナル（ＤＭＰ、東京都中野区、山本達夫社長ＣＥＯ）の３社は、ＡＩ（人工知能）を使った建設機械や搬送ロボットなどの安全・遠隔・自動化技術の開発で活用するＡＩ評価キッ[...]
-
続きを読む
現場のIoT化加速/竹中工務店/安定した通信基盤を構築/クラウド連携で一括制御
2020年6月10日
竹中工務店は、建設現場をＩｏＴ（モノのインターネット）化するためのプラットフォーム「ＴＳＵＮＡＧＡＴＥ（ツナゲート）」を開発した。インターネット接続を可能にした独自の仮設分電盤を介して現場に安定的なネットワーク環境（無線ＬＡＮ）を構築。通信環境の課題を解決することで、省人化や生産性の向上に[...]
-
続きを読む
アクティオ、助太刀が協業 助太刀アプリから建機をレンタル/8月サービス開始
2020年6月10日
アクティオと助太刀は９日、協業の開始を発表した。１３万ユーザーを持つ助太刀アプリからアクティオの建機レンタルサービスを利用できるようにする。８月上旬にアクティオ横浜支店からサービスを開始する予定だ。来年度以降にサービスエリアと対象品目を拡大する。 助太刀は職人と建設現場のマッチ[...]
-
続きを読む
直轄工事の一時中止解消/7月にはすべて再開 感染対策徹底も継続/国交省
2020年6月10日
国土交通省は９日、新型コロナウイルス感染症の拡大防止を目的に実施してきた直轄工事の一時中止措置について、すべての工事で再開の見込みとなったと発表した。国内での感染者数がピークだったゴールデンウィーク前後には最大で約２８０件の工事で一時中止していたが、緊急事態宣言の解除後、工事再開の動きが本[...]
-
続きを読む
日建連意見交換会総括・上/共同歩調で改革実現/進化へ現状打破/加速する変化に適切対応
2020年6月10日
日本建設業連合会（山内隆司会長）と国土交通省地方整備局などによる２０２０年度「公共工事の諸課題に関する意見交換会」が、９日の東北地区で全日程を終えた。日建連が２大事業に掲げる「週休２日の実現」と「建設キャリアアップシステムの普及」に対して、各地方整備局などは具体施策で応じ、両者の共同歩調は[...]