建設技術者向けNEWS
建設技術者の方が知りたい情報を絶賛配信中
会員登録いただくと無料で閲覧可能です！
-
続きを読む
建築へ／五輪後の施設利用の在り方探る／建築学会全国大会で隈研吾氏らが講演
2019年9月20日
開催まで残り１年を切った２０２０年東京五輪・パラリンピック。新国立競技場（東京都新宿区）を含む主要施設の工事が追い込みに入っている。日本の文化や魅力を海外にも伝えようと、さまざまな工夫が施されている。大会後に施設をどう運営していくかも大きな関心事。日本建築学会（竹脇出会長）は今月３～６日に[...]
-
続きを読む
千葉県復旧、各県建協が支援/台風15号被災で関東整備局が要請/ブルーシート張りなど課題
2019年9月20日
台風１５号による災害に伴い、関東地方整備局などからの要請を受け、各建設業協会は千葉県内での被災地支援活動を行っている。屋根修復のため、ブルーシート、土のう袋、ロープなどの支援物資を搬送するほか、ブルーシート張りの技術者の不足が課題となっている。圏域を越え、１都７県の各建設業協会の会員企業や[...]
-
続きを読む
日立建機/衝突被害を軽減/タイヤローラにオプション、周囲環境視認も
2019年9月20日
日立建機は、１０月から特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律（オフロード法）の２０１４年基準に適合したタイヤローラ（ＺＣ２２０Ｐ－６）のオプションとして、道路工事などの作業中に障害物を検知した際に、車体速度と物体までの距離に応じて、段階的に衝突被害の軽減を支援する装置（衝突被害軽減アシ[...]
-
続きを読む
アクティオ/水中通話機 レンタルを開始/護岸工事の作業効率向上/骨伝導と光波で会話
2019年9月20日
アクティオは、水中で潜水士同士が意思疎通を図れる水中通話機「ｉ－ＭＡＪＵＮ」（イマジュン）のレンタルを１０月１日から開始する。護岸工事の作業効率向上につなげる。 海での工事作業に携わる潜水士は現在、全国に約３３００人いるものの、日本潜水協会の推計では１０年後に２９００人まで減少[...]
-
続きを読む
東日本大震災 熊本地震/復興係数・復興歩掛に焦点/国交省/積算基準改定調査が本格化
2019年9月20日
２０２０年度から適用する土木工事・業務における積算基準の改定に向けた国土交通省の調査が本格化している。中でも焦点となるのは、東日本大震災と１６年熊本地震の被災地域に適用してきた復興係数・復興歩掛の取り扱いだ。１９年度末には熊本県の復旧・復興４カ年戦略、２０年度末には東日本大震災の復興・創生[...]
-
続きを読む
話題縦横・歩きたくなるまちなか再生/国交省が予算概算要求
2019年9月19日
【ストック修復・改変を支援／人中心の空間へ３つの有識者会議】 国土交通省は、「『居心地が良く歩きたくなるまちなか』の形成」という新たなまちづくりの方向性に沿った都市再生を始める。既存ストックを活用してまちなかに人を集め、イノベーションの創出や投資促進などを行う政策で、「コンパクト[...]
-
続きを読む
シンメトリー、ドコモが実証実験/5Gでデジタルツイン/建築・土木の働き方提案
2019年9月19日
建築デザイン向けＶＲ（仮想現実）ソフトウェアを展開する「シンメトリー・ディメンションズ」（シンメトリー社、米国デラウェア州、沼倉正吾ＣＥＯ）とＮＴＴドコモは、日本ＨＰと協力し、５Ｇ（第５世代移動通信方式）を使ってデジタルツインを実現する共同実証実験を実施することで合意した。建築・土木業界の[...]
-
続きを読む
中間貯蔵施設/作業員の被ばく抑止へ自立型清掃ロボ導入/大成建設 省人化でリスク軽減
2019年9月19日
大成建設は、福島県双葉町で進める「中間貯蔵（双葉２工区）土壌貯蔵施設等工事」に、２０１６年に開発した自立型清掃ロボット『Ｔ－ｉＲＯＢＯ Ｃｌｅａｎｅｒ』を導入。受け入れ・分別など処理の過程で建屋の内部に飛散する除去土壌の清掃を無人化した。作業員の清掃作業に要する拘束時間を短縮することで、被[...]
-
続きを読む
安全・大容量の宅配BOX開発/長谷工ら、横浜市のマンションで初採用
2019年9月19日
長谷工コーポレーションは、シブタニ、アイホンと共同で、スマートフォンやタブレットとの連動による高い安全性やトップクラスの収納容量を兼ね備えた、各住戸の玄関前に設置する「戸別宅配ＢＯＸ」を開発した＝写真。横浜市で長谷工コーポレーションが設計・施工を担当して工事を進めている「ルネ横浜戸塚」で初[...]
-
続きを読む
スーパー・メガリージョン/効果波及へシナリオ/国交省 協議会で具体検討
2019年9月19日
国土交通省は２０２０年度、リニア中央新幹線の開業を契機にヒト、モノ、カネ、情報を世界中から引き付けるスーパー・メガリージョン（ＳＭＲ）の形成と、その効果の広域波及に必要な取り組みを検討する。行政と経済界で組織する協議会でブロック別に検討し、個別の取り組みを示したロードマップを策定する。２０[...]