建設工事一式を請け負うゼネコンの中でも年間1兆円を売り上げる企業5社を特に『スーパーゼネコン』と呼びます。建設業界のリーダー的存在である5社の社風と得意分野をご紹介します。

「ゼネコン」は、「General Contractor＝ゼネラル・コントラクター」の略称です。

直訳では「総合請負者」を意味するゼネコンは、「総合建設業」と呼ばれる、建設工事を請け負う業種です。

工事自体はそれぞれ専門の業者に外注しており、それらを取りまとめるのがゼネコンの役割になりますね。

通常の建設会社などとどう違うのかと疑問に思う方もいるかもしれませんが、ゼネコンはより大規模な工事を請け負うことが多いこと、また工事と合わせて研究開発を行っているという点で大きな違いがあるでしょう。

ゼネコンには、それぞれ企業規模や扱う工事の種類によっていくつかの種類があります。

今回の記事で取り上げるスーパーゼネコンに関しては売上高が1兆円を超える企業を指しており、3章にて紹介する5社が該当しています。
そこから売上高によって、準大手ゼネコン、中堅ゼネコンなどと細分化されて呼ばれます。

スーパーゼネコンのような全国展開のゼネコンだけでなく、地域に根差した地場ゼネコンも存在しており、中堅ゼネコンには、こういった地域密着型の企業も多くあるでしょう。

また、ゼネコンの中でも埋め立て工事や護岸工事、橋や海底での工事など、海洋土木専門のゼネコンは、「マリコン（マリンコントラクター）」と呼ばれています。
マリコンは、海外の工事において高い需要があることも特徴のひとつです。

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ゼネコンの具体的な仕事は、大きく以下の3つです。

それぞれ、専門の部署に分かれて業務を行っていることが多いでしょう。

1.　設計

クライアントのイメージや要望を実際に建設可能な形に具体的に形に起こすのが、設計の仕事です。

安全性を考慮した構造を設計する「構造設計」、外観・内観のデザインである「意匠設計」、空調や電気といった設備の「設備設計」など、その建設物に関わるあらゆるものの設計を行います。

2.　施工管理

ゼネコンのメインともいえる業務が、実際の工事の際の施工管理です。

具体的な工事は下請け業者に依頼しますが、工程や品質の管理、コストの管理、さらには現場の安全管理まで、工事が滞りなく行われるようすべての管理を行います。

3.　研究開発

研究開発は、ゼネコンならではの業務ですね。

現場の意見を取り入れながら、業務を効率的に行うための自動化の研究や、より災害に強い建築物を創るための研究など、建設をより良くするための様々な研究開発を行っています。

研究により企業独自の技術を開発できれば、企業として大きな付加価値をつけることができ、他社との差別化を図ることができます。

そのため、特にスーパーゼネコンにおいては研究に多額の投資が行われています。

「スーパーゼネコン」の定義はご紹介したようにおおむね売上高1兆円超を目安としており、明確に定められているわけではありませんが、基本的には全国に100社以上あるゼネコンの中でも完成工事高上位5社を指しています。 現在の大手5社は鹿島建設、大林組、清水建設、大成建設、竹中工務店となっており、その売上高は以下の通りです。

それぞれ施工部門の他に設計、開発、研究、コンサルタント部門など様々な部門があるほか、子会社も抱えています。
社風や規模はもちろん得意分野も異なるスーパーゼネコン5社について、その特徴をご紹介していきます。

1840年に設立したゼネコンである鹿島建設は、他のスーパーゼネコンと比べてグループ会社数が多いことが特徴です。
海外にも子会社を置くなど、200社を超えるグループで事業領域を拡大している動きが目立ちます。

実績としてはお台場のフジテレビ本社ビル（FCGビル）、東京ミッドタウン日比谷、東京駅丸の内駅舎（再建および復元）など様々ありますが、特にダムや上下水道、トンネルなどの土木に強みを持ちます。

高さ100mを超える高層ビル（霞が関ビル）を日本で初めて建設したのは鹿島建設であり、高い技術力による高層ビル建築も得意としています。

近年では2050年のカーボンニュートラルに向け、「鹿島環境ビジョン2050plus」と称して脱炭素や資源循環への取り組みにも力を入れています。

また、海外での不動産開発やM&Aに積極的であることも特徴のひとつです。

鹿島建設の求人（例）

大林組は1936年の設立後、2010年まで大阪を本社にしていましたが、現在は東京に本社が移っています。

関西出身という事もあり特に西日本での実績が多くありますが、東京スカイツリー®など首都圏でも実績があり、都市開発に強みを持っています。

国内のみならず海外でPFI事業※も行っており、国内のPFI事業ではトップシェアを占めています。

また、近年は新領域事業として、再生可能エネルギー事業にも注力していますね。

経営計画でもカーボンニュートラルやウェルビーイングなど、社会課題への対応を戦略の土台の1つとしているほか、これらの取り組みをグローバルに行い、海外建設事業を成長させることも推進しています。

※PFI（Private Finance Initiative：プライベート・ファイナンス・イニシアティブ）のことで、公共施設等の建設、維持管理、運営等を民間の資金、経営能力及び技術的能力を活用して行う手法を指します（内閣府HPより引用）。

大林組の求人（例）

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