設備保全（電気・機械）の仕事とは？ 業務内容・資格などを詳しく解説

品質管理には「人」「設備」「方法」「製品・原材料」と４つの要素が重要視されます。設備保全はこの要素のうちの１つである「設備」がスムーズに動くよう保つ役割を担います。工場内で機械が動かないとなると全作業がストップしてしまうため、設備保全は業務を遂行するうえで欠かせないポジションと言えます。

設備保全（電気・機械）の求人はこちら 無料転職支援サービス登録はこちら

設備保全が行う３つの業務

工場内の電気設備、機械を維持管理して安全に動かすために、大きく分けて3つの方法で保全をします。保全するタイミングや内容はそれぞれ以下のようになっています。

《 予防保全 》

電気設備や機械が不具合なく動き続けるよう、定期的に点検・修理することを「予防保全」と言います。定期点検で問題を発見した場合に修理をする事は想像の範囲内かと思いますが、これ以外にも定期的な部品交換が予防保全に含まれます。

《 事後保全 》

電気設備や機械に不具合が出たときに対処することを「事後保全」といい、その不具合に対して適切な保全をする必要があります。例えば、機械が急に動かなくなった場合には再び動くように修理をしなければなりませんし、機械の動作が遅い場合には正常な動作スピードに戻るような修理をしなければなりません。

《 予知保全 》

不具合を予知して保全するのが「予知保全」です。故障する前に保全するという点では予防保全と同じですが、予知保全では機械や設備の状態を監視し、不具合の予兆が出た際にメンテナンスを行います。不具合の予兆を掴んで保全するか、定期的なメンテナンスで不具合を防ぐかが予知不全と予防保全の違いとなります。

設備保全のお仕事はこんな方にオススメ

設備保全は1日中機械に触れていますので、機械好きの方にはオススメしたいお仕事です。また、設備が不具合を起こす原因を論理的に突き詰めていくことが必要ですので、自ら考えて行動できる方に向いています。設備の故障はある程度パターンがありますが、原因がなかなか分からない場合もあります。そこで匙を投げるのではなく、設備・機械が動く仕組みを整理し、どこでどのような不具合が発生しているのか分析しなくてはなりません。

目の前で起きている現象から原因を推定し、特定して修理するというのは、指示を仰げばできる仕事ではありませんので、「過去のデータから分析して考える」「資格をとって知識を身に着ける」など行動力のある方は活躍できます。

時には機械の下に潜り込んで作業をすることがあり、意外と体力を消耗します。多少のことでは疲れない方は、激務と言われる設備保全の仕事もこなせるでしょう。

設備保全（電気・機械）に必要な資格

設備が故障した時には自分で原因を考えて対処しなければならないため、設備の構造や動作の仕組みなどを知らないと仕事になりません。ですが、資格の取得を必須としない企業が多く、ほとんどの場合は実務経験があれば前向きに検討してくれます。ただし、電気系統の設備保全は専門知識を要するため、応募条件に資格が必要な事が多くなります。

機械系統の設備保全だと「機械保全技能士」、電気系統の設備保全は「電気工事士」「電気主任技術者」の資格を取得していれば有利です。

必要な資格以外にも、取得していると歓迎される資格は企業ごとに異なりますので、求人票の【歓迎】欄を確認してみてください。

設備保全（電気・機械）の平均年収

設備保全の平均年収は450万円ほどとなっています。
あくまでも平均年収ですので、経験のない方はこれより年収は低いですし、ポストに就けば高年収が期待できます。

設備保全で年収の低い方は250万円ほど、年収が高い方は800万円以上を得ることもできます。

プラントエンジニアへの転職は建設転職ナビにお任せください！

電気や機械の設備保全は取り扱う分野から非常に危険性の高い仕事であり、一歩間違えれば感電や機械の巻き込み事故、火傷や打撲などを負うリスクが伴います。しかし、工場がスムーズに稼働するのは設備保全をしてくれる人が縁の下の力持ちとして支えてくれているからで、工場を動かすには無くてはならない存在です。

機械が不具合を起こした原因を探り、解決できれば達成感が得られますし、何よりも工場全体を動かす仕事がしたいとお考えの方は、設備保全は向いているでしょう。

資格や経験をお持ちの方は即戦力として活躍していますが、「教育して保全業務を覚えてもらう」という企業もありますので、未経験の方も設備保全にチャレンジすることができます。

電気・機械の設備保全業界で働きたいとお考えの方は、建設転職ナビの無料転職支援サービスをご利用ください。
あなたの希望や意向をもとに、最も活躍できる企業をご提案致します。

設備保全（電気・機械）の求人はこちら 無料転職支援サービス登録はこちら