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  • 熊谷組とJIMテクノロジー/シールド機のカッタービット/回転体で迅速交換

    2017年11月1日

     熊谷組はJIMテクノロジーと共同で、シールド機のカッタービット交換技術「サンライズビット工法」を開発した。シールド機のスポーク内に複数のカッタービットを持つ回転体を装着し、油圧ジャッキで回転させることで摩耗したシェルビットを交換できる。  油圧ジャッキとラチェットギアで回転させるため、交換[...]

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  • 国交省/週休2日応援サイト開設/ツールや取り組み情報発信、受発注社双方でやりとり

    2017年11月1日

     国土交通省は建設業の働き方改革のさらなる促進に向け、受発注者双方の取り組みを支援する。週休2日の確保に向けた同省の取り組みなどを紹介する専用サイトと、受発注者の情報を双方向で発信するフェイスブックを1日に開設。サイトでは工期設定支援システムが無償でダウンロードできるほか、地方自治体の情報も[...]

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  • 建設キャリアアップシステム/登録料利用料料金体系決定へ

    2017年10月31日

    【11月6日協議会、取組み加速】  国土交通省や建設業振興基金、建設業団体などで構成する「建設キャリアアップシステム運営協議会」は、11月6日に第2回総会を開く。技能者のシステムへの登録料や、事業者の登録料・利用料といった、いわゆる料金体系が決定する見通し。焦点となる利用料金が決定することで[...]

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  • ゼネコン相次ぎ利益拡大/高採算続き業績上方修正/7社が最高益の見通し

    2017年10月31日

     2018年3月期の第2四半期決算開示前に、大手・準大手ゼネコンで利益予想の上方修正が相次いでいる。30日までに大手2社、準大手9社が修正した。前期から高水準で推移する工事採算が さらに高まり、利益を大きく押し上げている。修正した11社のうち、鹿島や大成建設を始め7社が最高益を確保する見通し[...]

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  • JS/芝浦・森ケ崎水再生センター間連絡管建設2/ICT活用で情報共有

    2017年10月31日

     日本下水道事業団(JS)が、東京都内で進めている連絡管のシールドトンネル工事にICT(情報通信技術)を積極的に取り入れている。工事関係者の情報共有システム「スマホ(スマートフォン)対応型情報管理システム」をJSの発注工事で初めて採用。3月にシールドマシンが発進した。インターネットを通じて受[...]

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  • 大成建設・T-ケーソンスキャナ/掘り残し土 即時に可視化

    2017年10月30日

    【ニューマチックケーソン工事/開口率計算まで4分で完了】  大成建設は、ニューマチックケーソン工事の堀り残し土量を可視化する技術「T-ケーソンスキャナ」を開発した。重機に搭載したレーザーセンサーを使い、ケーソン刃口周りの掘削形状を遠隔操作で計測することで、掘り残し土量を把握し開口率の算出まで[...]

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  • ICT舗装で初講習/TLS計測など体験/関東整備局関東技術と道建協

    2017年10月30日

     国土交通省関東地方整備局関東技術事務所と日本道路建設業協会(増永修平会長)は27日、千葉県松戸市の同事務所内で「i-Construction技術講習会」を開いた。約30人の舗装関係技術者が参加した。両者が共同で、ICT舗装技術習得に向けた講習会を開くのは初めてで、今後、11月14日の中部ブ[...]

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  • 連載・BIM未来図/ベントレーカンファレンス2017(下)

    2017年10月27日

    【変化を記録しデータ共有/使い方変えずに価値高める】  「プロジェクト運営では『変化』こそが最も重要だ」。イベントの開催に合わせ、ベントレー・システムズでは多くの新サービスの展開を明らかにした。その中でも特に「iModel 2.0」と名付けられたプロジェクトは、「ユーザーの『going di[...]

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  • BIM未来図 ベントレーカンファレンス’17〈上〉シンガポールで先進事例表彰

    2017年10月26日

    【デジタル化は不可避/トプコンとトレーニング・プログラム開始】  「いまや『going digital(デジタル化)』は不可避の状況だ」--。米国CAD大手ベントレー・システムズのCEO(最高経営責任者)を務めるグレッグ・ベントレー氏は繰り返しそう強調した。建設作業員の高齢化が進み人手が不足[...]

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  • 新卒育成と待遇改善を同時に/建築設計事務所の人材確保育成対策/本社調べ

    2017年10月26日

     建築設計界では団塊世代の引退が本格化し、技術者不足が深刻化している。新卒者の多くが大手ゼネコンやハウスメーカーを志望し、特に構造や設備設計は、将来の後継者不足を懸念する声が聞かれる。日刊建設通信新聞社が全国の建築設計事務所に実施したアンケートの中から、人材の確保・育成に関する現状と課題、新[...]

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