設備設計の仕事内容と有利な資格について

設備設計の概要と仕事内容

設備設計とは、建築設計の一分野で建築物のインフラを設計する仕事です。電気や水道、インターネットなどがそれにあたります。そして、一口に設備設計といっても様々な分野があります。

●配管空調設備
●電気設備
●上下水道処理設備設計
●排煙脱硫装置設計
●FA（ファクトリーオートメーション）設備設計
●上下水道処理設備

このように、非常に多様な設備があり、各分野で独自のノウハウがあります。建物のデザインをするいわゆる建築家より裏方気質で知名度も低い仕事ですが、そのぶん設備の専門家としてのノウハウを持った設計士が業界で不足しているため、需要が高いです。

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建築と設備設計の関係

設備設計の仕事は、建築設計事務所での勤務で関わることができます。建築事務所の仕事は大きく分けて３つあります。

意匠設計
構造設計
●設備設計

外観や内装のデザインを意匠設計、地震や強風耐性などを手掛ける構造設計、そして電気や水道などのインフラを担当する設備設計です。

一般的に「設計」という言葉から連想するのは意匠設計や構造設計であることが多く、設備については、それらに付随するものといったイメージかもしれません。しかし、「設備設計」は建築物を利用する人が快適に過ごせるように、また建築物がより良い形で維持されるために、室内環境、エネルギーを最適化する重要な役割があり、意匠や構造と同様にしっかりと設計される必要があります。

人体で例えるなら、意匠設計は外見や体型、構造設計は骨格や筋肉、血管や神経、内臓に相当するものが設備となります。これら「設備」がもしいい加減に設計・配置されていたらどうなるか考えていただければ、その重要さがおわかりいただけると思います。

設備設計の仕事の流れ

設備設計には図面を書く以外にも様々な業務があります。設備設計の仕事の一連の流れをご紹介します。

顧客との打ち合わせ

建築主や新たな設備設置を検討している顧客と入念に打ち合わせをします。設備は空調や電気など生活に必要不可欠な要素を担うので、予算とのバランスも含めてきちんと双方が納得できる形ですり合わせる必用があります。

企画

ヒアリングで聞いた条件をもとに、具体的な計画をたてます。コスト面や快適性なども考慮して最適なプランを顧客に提案します。

設計・見積もり

提案したプランに顧客が同意してくれたら、設計に移ります。基本設計で機器の容量や予算の配分などを決め、それをもとに図面をおこして実地設計をします。

全ての設計が完了したら、工事発注予算の作成のための、機械や部材のコストを積算して見積もりをだします。

設備設計として働く上で必要、または有利になる資格は？

建築士

建築物の設計を行うための資格と言えば「建築士」です。

設計作業そのものについては資格を持っていなければできないというわけではありません。
ですが、通常建設業界で設計の業務といえば設計図書の作成を指し、その作成責任者となれるのは建築士の資格を持っている者だけです。これは、弁護士や医師などと同じで、業務独占資格と呼ばれます。
また、建築士の資格を持っていることで、建築設計のプロとして企業からも評価されやすく転職・就職活動時に有利に働きます。

特に一級建築士はあらゆる建物の設計が可能となり、後述する上位資格である設備設計一級建築士の受験資格を得ることができます。

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設備設計一級建築士

設備設計のスペシャリストとしての証ともいえる設備設計一級建築士。こちらは、一級建築士の上位資格ともいうべきもので、一級建築士の資格を持っていないと受験することすらできません。

平成18年12月改正建築士法により、3階以上、床面積の合計が5000メートル以上の建築物の設計には設備設計一級建築士が必要になりました。

設備設計一級建築士が自ら設計を行うか、設備設計一級建築士が設備関係規定への適合性を確認することが義務付けられています。規模の大きな建築はその多くが商業施設や学校など不特定多数の人物が訪れるものであり、設備設計もその分複雑になり、より技術的な安全性・信頼性が求められているからです。

一級建築士を持ち、なおかつ設備設計に関わる実務経験が5年以上必要な上、国土交通大臣の登録を受けた登録講習機関が行う講習の課程を修了しなければいけません。

講習修了のために行われる修了考査の難易度も高く、取得が非常に難しい資格ですが、その分、設備設計に携わる人にとっては非常に価値のある資格となっています。

設備設計一級建築士について詳しくはこちら

建築設備士

建築設備士はその名が示す通り、設備設計に特化した資格です。ただし設計業務を請け負うための資格ではありません。建築士に対して建築設備の設計や、工事監理の助言、工事に対する助言を行うことが主な業務内容となります。

一見してあまりニーズのない資格のように思えるかもしれませんが、近年の高度化した建築設備や建築物への安全性への意識の高まりから、重要視されている資格です。

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技術士

科学技術で高い応用力をもっていることを証明する資格です。電気や情報工学などさまざまな分野があり、その21種類もあります。

建築設備士と同様、設計に直接携わるわけではありません。技術士はあくまでその業務に対する指導や調査等が主な仕事の内容となります。

そういった意味では建築設備士と似ていますが、その試験の難度は一級建築士にも匹敵するほどです。

特に「建設部門」の技術士は建築関連の企業からの需要が高いです。建設業を営む場合、営業所ごとに必ず置かなければならない専任技術者になることができ、説得力や信頼感の裏付けとなるからです。

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設備設計は、都市開発が全国的に活発になっている昨今において、ますます需要が高まると予想される業務です。

それと同時に、前述のとおり設備管理におけるプロフェッショナルは十分な数ではありません。建築業界で生計を立てていくなら、設備設計のスキルは強力なアドバンテージとなるでしょう。

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