建設技術者が「転職」を考えたときに読むコラム 建設技術者こそ「建設DX」を理解するべき理由

人材不足にあえぐ建設業界にあって必要不可欠と言われている「ＤＸ」。しかし、ＤＸ専門人材を登用しただけで「建設ＤＸ」はすんなりと進むのでしょうか？

ＤＸとは、「Digital transformation（デジタルトランスフォーメーション）」の略。スウェーデン・ウメオ大学教授のエリック・ストルターマン氏が「ＩＴの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と2004年に唱えた概念が基になっています。旗を振る経済産業省の定義は以下のとおり。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

（引用／経済産業省『ＤＸ推進指標』）

……お役所言葉だと、どうにもスッと頭に入ってこないですね。ＩＰＡ（独立行政法人 情報処理推進機構）の定義も引用してみましょう。こちらの方がより分かりやすいはず。

デジタル技術の活用によって企業のビジネスモデルを変革し、新たなデジタル時代にも十分に勝ち残れるように自社の競争力を高めていくこと

（引用／ＩＰＡ『デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査』）

ちなみに「trans-」なのになぜ「Ｘ」なのか？　この「Ｘ」、「trans-」という接頭語が「交差する・横切る」という意味を持ち、「Ｘ」の形から想起される「交差、交差点」と似ているから――なんだとか。「デラックス」と読んでしまうとたちまちに令和感は失われ、まわりの空気が昭和に引き戻されるので、くれぐれもご注意ください。

2010年代から日本でも飛び交うようになってきた「ＤＸ」、すでにさまざまな分野でデジタル化が進んでおり、ビジネスや社会サービスは大きく変わりはじめています。

ここで、もうひとつ誤解されがちな点を。「ＤＸってつまりＩＴ化、デジタル化なんでしょ」という理解は正しくはありません。前述のＩＰＡの定義に「デジタル技術の活用によって企業のビジネスモデルを変革」とあるように、デジタル化は「手段」にすぎず、目的は「企業のビジネスモデル変革」なのです。

2021年のいま、ＡＩ（人工知能）やＶＲ（仮想現実）、ＡＲ（拡張現実）などを使った新しいサービスがぞくぞくと開発され、われわれにとってＤＸはより身近なものへと進化中。そんなＤＸは企業の価値を向上させるものとして、あらゆる分野で注目されています。では、私たちの建設業界においてはどうなるのでしょう？

建築業界の課題とＤＸ

「企業のビジネスモデルを変革」するのが、ＤＸ。当の建設業界のビジネスモデルはといえば、完全な受注産業であり、仕事自体が景気動向に左右されやすく長期的な需要予測が難しい。それにより、固定費である人件費を下げるために下請けへ仕事を振り人工を確保する「重層構造」が成り立ってきました。しかし昨今、建設技術者から建設技能者まで担い手不足に悩まされているのはご存知のとおり……。

街づくりやインフラメンテナンスを担う建設業界にとって、人の手はかけがえのないもの。だから人材不足を解消する手立てを講じる必要があるのですが、そもそも少子高齢化に伴う人口減少は加速する一方。だからこそ、ＤＸを積極的に推進していかなければならないのです。

建築業界のＤＸ事例とは

さて、建設業界ではどのようにしてＤＸ化しているのか。下記の記事によれば、米国の建設業界でホットなのは、「ＭＡＣＲＯ」だとか。

「Ｍ」：New Material＝これまでの鉄とコンクリート以外の新しい材料

「Ａ」：Autonomous＝ＡＩを使った自動設計や自律ロボット

「Ｃ」：Configuration＝生産性を高めるための標準化

「Ｒ」：Reality Capture＝現場の瞬時のデジタル化

「Ｏ」：Off-Site Construction＝工場で作られた部材を利用して現場で効率よく建設されていくプレハブ化、モジュール化

日本では地震が多いなどの事情から３Ｄプリンターを活用した建設などは進んでいないため、「ＭＡＣＲＯ」を一概にはあてはめられません。日本は主に次の３つのキーワードで説明できそうです。

・ＢＩＭ／ＣＩＭ

・リモート

・クラウド

まずひとつ目に挙げられるのが、「ＢＩＭ／ＣＩＭ」の活用。この建築/土木用３Ｄ ＣＡＤは、従来型ＣＡＤよりも設計時間短縮や図面修正工数の削減におおいに貢献しています。その証拠に、国土交通省は2021年３月に開催された「第５回ＢＩＭ／ＣＩＭ推進委員会」において、トンネルや橋梁などの大規模土木構造物の詳細設計にＢＩＭ／ＣＩＭを原則適用とするのだとか。国の旗振りのもと、今後ますます普及していくことは間違いありません。

ふたつ目は「リモート」。建設現場の施工状況やインフラメンテナンスを遠隔で操作・管理できるようなシステムが開発・導入され、施工管理者の拘束時間が大幅に削減されつつあります。また、専用開発された遠隔操作ロボット・建機などによる自動化・省力化も見逃せない流れです。

三つ目のキーワードは「クラウド」です。社員にタブレット端末を携帯させる企業も増加しており、施工図面や工事書類などの電子化が着実に進んでいます。建設スタートアップが開発したアプリなどを活用している現場も多いのではないでしょうか。

それでは、これらの進捗具合は世界的に見て進んでいるのか、それほどでもないのか……国内だけ見ていると、なかなか分かりにくいですよね。オートデスク社が2020年に米調査会社と協力しておこなった「建設業界のＤＸに関するグローバル調査」によれば、日本の建設ＤＸに関する成熟度はアジア・太平洋地域で最も高く、ドイツ・米国と並んで世界上位国のひとつなんだとか！　……ちょっと安心しました。

ただし、同調査では「デジタル化の成果を測るＫＰＩおよびメトリックの確立」「デジタルプロジェクトの全社的な統合」について、日本が諸外国に比べ課題として挙げている回答が多かったのも事実。その意味では、これからが「企業のビジネスモデル変革」の本番なのかもしれません。

スーパーゼネコンを中心に、多くの企業がＤＸに注力しはじめています。

鹿島建設

スーパーゼネコンのひとつ、鹿島建設。2020年８月、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定した「ＤＸ銘柄2020」にて、積極的にＤＸをビジネスモデルに取り入れた上位35社に選抜された企業でもあります。「作業の半分はロボットと、管理の半分は遠隔で、すべてのプロセスをデジタルに」を合言葉に、建築生産プロセスのデジタル化に注力しています。

※ＤＸ銘柄2020…デジタル技術を前提としたビジネスモデル・経営変革に取り組む上場企業のこと

大林組

大林組はＤＸの可能性にいち早く着目しシリコンバレーでラボ拠点を開設するなど、率先的に建設ＤＸ推進中のスーパーゼネコン。何年も前からプロジェクト関係者同士が安全で円滑な情報共有が可能となる「スマートＢＩＭ」を提供中です。ダム建設現場の全建機無人化や作業員向け安全管理システムの実証実験に取り組むなど、矢継ぎ早に繰り出す施策に目が離せません。

清水建設

「ＲＰＡ（ロボティック・プロセス・オートメーション）」という日常業務デジタル化システムを導入して、手作業でおこなっていた事務処理のスピードアップや効率化を図っている清水建設。ＩＣＴベンダーや設備機器メーカーなどとの協業により、建物内で稼働する各種設備システムの制御・機能連携のためのＡＰＩ開発にも着手しています。

大成建設

日本マイクロソフトと2019年10月に協業をスタートして、施設運用・保守事業に取り組んでいる大成建設ですが、まだまだＤＸ化のアクセルを緩めることなく、本社内に「ＤＸ推進委員会」という全社横断的組織を新設。さらにスーパーゼネコンとしてははじめて最高デジタル責任者（ＣＤＯ）配置や外部人材登用に着手したのだとか。

ダイダン

大手総合設備企業であるダイダンも、鹿島建設と同じく「ＤＸ銘柄2020」上位35社に選抜。ダイダンでは「現場支援リモートチーム」といった視点からの遠隔支援システムやクラウド型ビル監視制御システムの「REMOVIS（リモビス）」を開発し、現場におけるデジタル技術を活用した生産性向上に注力しています。

戸田建設

「未来の建設会社って、どうなっているんだろう？」とドラえもんが登場するＣＭが印象深かった戸田建設。この戸田建設は村田製作所と共同で作業員のヘルメットに装着する「作業者安全モニタリングシステム」を開発するなど、ＤＸに関する関心がきわめて高い準大手ゼネコンです。

さて、建設ＤＸの先導役となる「ＤＸ推進人材」は今後も必要不可欠で、いまや業種・官民を問わず引っ張りだこ。前述のＩＰＡではＤＸ推進人材を以下のように定義していますが、どの人材も大幅に不足しているのだとか……。

今後も多くの企業がＤＸ推進人材を奪い合うことになるでしょう。しかし、そんな状況下で獲得した専門性の高いＤＸ推進人材と「ＤＸってデラックス？」とのたまう旧来型人材とのあいだにはさまざまなギャップが横たわり、そこにはきっと“橋渡し役”が必要となるはず。そう、ＤＸ推進人材的視点を兼ね備えた建設技術者も同時に求められるのです。

建設技術者であるあなたが、いまからシステムエンジニアに転身することは決して容易ではありません。しかし建設現場を知る建設技術者なりにＤＸに興味や関心を持って学んでいれば、外部人材であるがゆえに孤立しがちなＤＸ推進人材のよき理解者となり、また彼らの専門的過ぎる話を社内守旧派向けに分かりやすく説明するＤＸ翻訳者（Digital transformation translator、ＤＸＸ）となれる日が来るはず――。

来たるべきその日までに、ぜひ建設技術者視点でＤＸについて粛々と学んでおきたいものですね。

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