プラントエンジニア/最先端技術が強み/英語力活かせる/東京

清水建設株式会社
勤務地【東京都中央区】年収600～1,300万円

# 充実した研修体制
# 充実した福利厚生
# 駅徒歩5分以内
# 再雇用制度あり
# 上場・大手企業
# 年間休日120日以上
# 資格取得支援制度あり

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募集要項

募集職種	プラント施工管理・その他建築施工管理プラント設計（機械）プラント設計（配管）
業種	建設（建築・土木・設備）
年収	600～1,300万円
仕事内容	■同社にて下記業務に従事いただきます。【具体的には】医薬系、食品系、化学（ファインケミカル）系の工場、研究施設内の生産設備におけるエンジニアリング業務（計画、設計、施工、メンテナンス）をお任せします。設計、施工に関しては、協力会社と連携しながらプロジェクトを進めていくようなイメージです。【エンジニアリング事業の特徴】同社には、建築、土木の総本部のほかに、エンジニアリング事業本部がございます。同事業本部は、下記4事業部門で構成されております。 1)情報ソリューション 2)生産プラントエンジニアリング 3)土壌汚染改善 4)再生可能エネルギーエンジニアリング今回配属予定の部署は、生産プラント事業部です。対象となる物件は、主に日系メーカーの生産施設です。プロジェクトの計画段階から参画し、現地調査から計画、設計、調達、施工管理等一貫したエンジニアリング業務を遂行していただきます。特にエンジニアリング業務の上流に位置する基本計画、基本設計に重点をおき、あわせて提案した設計を具体的な設備として形づくるため、機械メーカー、施工関係の協力会社を元請として率いての現場の監理業務も行います。生産施設が高機能になればなる程、建築よりも設備及びプラントや生産設備機能が重視され、建築と設備の最適融合による生産プロセスの検討が重要となります。【シミズのTotal Pharma Engineering】最新の医薬品製造技術、各種レギュレーションやガイドラインに対応し、事業構想から管理運営、保全、さらには更新・再構築のフェーズまで、施設ライフサイクルを通じてお客様と一体となり、最適な医薬品製造施設をサポートします。医薬品製造施設で重要な各種レギュレーションやガイドライン（日本薬局方、3極＋PIC/S GMP等）に対応させた建屋及び設備の計画、導入、クオリフィケーションの実施等も行います。
応募資格	【必須】 ■バリデーションに関する知見 ■プロセスフローシート、装置の製作仕様書等の作成の実務経験 ■制御システム設計や計装仕様書等の作成の実務経験【歓迎条件】 ■プラントの施工管理経験 ■1級管工事施工管理技士もしくは1級電気工事施工管理技士 ■海外プラントの経験者 ■医薬品、食品系、化学（ファインケミカル）の立ち上げ経験者
活かせる経験スキル	1級管工事施工管理技士　 1級電気工事施工管理技士
勤務地	東京都中央区
勤務時間	8:30～17:10（所定労働時間7.67時間）、休憩時間：60分
雇用形態	正社員
福利厚生	社会保険完備（雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険）、通勤手当、時間外勤務手当、財形貯蓄積立金制度、社員持株会、社宅(家族社宅・独身寮・単身赴任寮：総合職）、屋内原則禁煙（事業所によっては喫煙室設置）
休日	【年間休日122日】完全週休2日制(土日)、祝日、年末年始、夏季休暇、慶弔休暇、リフレッシュ休暇、ボランティア休暇、年次休暇(11～20日)、現場異動休暇、パタニティ休業、半日単位年次休暇等

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企業情報

設立年月
1804年1月
資本金
743億6,500万円
売上高
1兆4,564億7,300万円
従業員数
10,494名

企業について

■同社は、ダイバーシティの取り組みを通じて、一人ひとりの多様な個性や能力を最大限活かすことにより、経営環境の変化に対応し企業価値向上を図ることを目指しています。同社では、ダイバーシティ推進室を設け、多様な人財が働きやすい環境を整えており、女性活躍推進に関してもさまざまな施策の検討・充実が進められています。
■また同社は、ランドマークとなる建築物に数多く携わっており、個人が成長できるフィールドがあります。

コンサルタントメッセージ

■同社は、1804年（文化元年）に初代、清水喜助氏により創業されました。
　グループ会社25社、海外36拠点を展開する総合建設業のリーディングカンパニーです。
■「建設事業（建築、土木、海外建設）」を柱に、非建設事業である「不動産開発」「エンジニアリング」「LCV（ライフサイクル・バリュエーション）」「フロンティア」の4分野で事業を展開しています。
■「挑戦と変革」を合言葉に、同社では一歩進んだ「働き方改革」に取り組んでいます。
　例えば、全職種を対象とした在宅勤務制度を正式に導入、サテライトオフィスを含めたテレワークの推進等です。
　更には2021年10月より「パタニティ休業=父親育児休業」を導入。
　2022年の「男性版産休」の制度導入義務化に先駆けて、女性だけでなく男性の育児参加を推進しています。
　その効果もあってか、平均年齢45.1歳、平均勤続年数19.8年と高い定着率を誇っています。

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