登録日:2024/06/11
求人ID:292361
地質調査(ポテンシャル)/新潟
中央開発株式会社勤務地 【新潟県新潟市】 年収400~600万円
- # 第二新卒・既卒者可
- # 充実した研修体制
- # 充実した福利厚生
- # 地盤地質
- # 上場・大手企業
- # 年間休日120日以上
- # 資格取得支援制度あり
募集要項
募集職種 | 測量・点検・調査 |
---|---|
業種 | 建設(建築・土木・設備) |
年収 | 400~600万円 |
仕事内容 |
北陸支店にて地質調査を行っていただきます。 【具体的には】 ■土木構造物の基礎調査に関する業務(道路、トンネル、ダム、河川など) ■斜面防災に関する業務(地すべり調査、斜面調査など) ■維持管理に関する業務(道路防災点検、斜面点検など) ■ボーリング調査等における現場管理 など 【同社の魅力】 ■研修・教育制度の充実 同社は社員の教育に力を入れており、階層やスキル別研修・資格取得研修や奨励制度・外部機関での研修や社内研究発表など様々な取り組みを実施しています。 資格試験前には、筆記試験対策や模擬面接も実施しています。 官公庁・民間企業問わず豊富な案件に携わってきた実績のあるベテラン社員も多く、ノウハウや技術を学ぶ環境も整っています。 新卒も中途も男性も女性も活躍頂ける環境が同社には整っています。 ■同社について: 同社は、地盤調査事業を軸に、大規模災害の被害調査や防災関連の事業にも取り組んでいます。 特に、土砂崩れや地滑り、土石流などの斜面災害をリアルタイムで監視する技術は、近年国内外でしばしば発生している地震や豪雨などの被災地で採用されています。 一方で、観光振興事業やメガソーラーの設置など、時代のニーズに即した事業を展開しています。 そのため、建設コンサルタントでは珍しく、受注の6割が公官庁から、残りの4割は民間企業(電力会社等)が占めており、事業の幅が広い点が強みといえます。 |
応募資格 | 【必須経験】※下記のいずれか ■地質調査のご経験をお持ちの方 ■土木学科を卒業された方 【歓迎資格】 ■地質調査技士 ■技術士(建設部門:土質及び基礎) ■RCCM(土質及び基礎) |
活かせる経験スキル | 技術士 技術士補 RCCM 地質調査技士 第一種電気主任技術者 |
勤務地 | 新潟県新潟市 |
勤務時間 | 9:00~17:30 (所定労働時間:7時間30分) 休憩時間:60分 |
雇用形態 | 正社員 |
福利厚生 | 各種社会保険完備(雇用、労災、健康、厚生年金) 住宅手当、家族手当、資格手当、通勤手当、単身赴任手当、時間外手当 ※資格手当には、技術士:30,000円/月、技術士補:5,000円/月(30才迄)などがあります。 財形貯蓄、寮、健保組合との提携による各種保養所、退職金制度、退職年金制度、資格取得奨励制度、従業員持株会、育児休業制度、介護休業制度、社内表彰制度、社内融資制度、屋内禁煙 |
休日 | 【年間休日124日】 土曜、日曜、祝日、年末年始、夏季休暇3日、年次有給休暇(初年度10日間)、リフレッシュ休暇、慶弔休暇、看護・介護休暇、子育て支援休暇 |
その他、本掲載に無い詳細情報は
面談時等にお伝えいたします。
企業情報

- 設立年月
1946年3月
- 資本金
40億2,700万円
- 売上高
87億8,300万円
- 従業員数
315名
企業について
同社は終戦直後の1946(昭和21)年に地質調査会社として創業し、荒廃した日本の国土開発に地質調査という仕事を通して貢献してきました。
その後、高度経済成長が始まり日本の復興が進む中で、地質調査だけでなく土木設計など建設関係の総合的なコンサルティング分野への進出を果たしました。
近年、国内では自然災害に対する防災技術や地域コミュニティ形成などの環境創造技術において独自の開発とコンサルティングを行っております。
海外ではこれまでに国際協力機構(JICA)、旧国際協力銀行(旧JBIC,2008年新JICAに統合)、アジア開発銀行(ADB)、米州開発銀行(IDB)などから受託し、世界の90カ国以上、350以上のプロジェクトに携わってきました。現在、中南米の下水道施設維持管理、アフリカの道路建設の土質試験マネジメントなどを行っており、国際化を担う人材の育成に取り組んでいます。
業界では老舗の方ですが、社風はオープンでのびのびとしたところがあり、自分の力を試し伸ばすことができます。
現在は重点化と開拓と利益の好循環による持続成長を基本戦略とする「CKC(中央開発)持続成長ビジョン」を掲げ、安全・安心の国土形成と持続未来社会の発展に技術貢献するオンリーワンカンパニーを目指しています。
コンサルタントメッセージ
■同社は地質調査に強みを持つ建設コンサルタントでございます。
■同社は社員の教育に力を入れており、階層やスキル別研修・資格取得研修や奨励制度・外部機関での研修や社内研究発表など様々な取り組みを実施しています。
■平均残業時間が20時間以内で、年間休日が124日のことから私生活を大切にしながら従事していただくことが可能でございます。
■同社は社員の教育に力を入れており、階層やスキル別研修・資格取得研修や奨励制度・外部機関での研修や社内研究発表など様々な取り組みを実施しています。
■平均残業時間が20時間以内で、年間休日が124日のことから私生活を大切にしながら従事していただくことが可能でございます。
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